選択肢1を○×で確認
地震に対する建物の安全確保においては、耐震、制震、免震という考え方がある。
登録・カード入力なしで回答できます。
実際の出題 · 令和元年度（2019年）· 問50
令和元年度 宅建 問50の解説
耐震・制震・免震と既存建物の補強
問題文と正答・判断の根拠を、このページで確認できます。当サイトが作成した解説で、公式解説ではありません。
この過去問を、4つの○×で解く
下の出題条件に従い、各選択肢の記述が正しいかを判定してください。四択で「誤っているもの」を選ぶ問題も、ここでは各記述の正誤を答えます。
出題条件・登場人物を確認する
【問50】建築物の構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
登場人物や取引条件がある問題は、先に上の条件を確認してください。このページの○×回答は学習履歴やランキングには保存されません。
選択肢2を○×で確認
制震は制振ダンパーなどの制振装置を設置し、地震等の周期に建物が共振することで起きる大きな揺れを制御する技術である。
登録・カード入力なしで回答できます。
選択肢3を○×で確認
免震はゴムなどの免震装置を設置し、上部構造の揺れを減らす技術である。
登録・カード入力なしで回答できます。
選択肢4を○×で確認
耐震は、建物の強度や粘り強さで地震に耐える技術であるが、既存不適格建築物の地震に対する補強には利用されていない。
登録・カード入力なしで回答できます。
答えと解説を読む
× 誤り
既存建物にも耐震補強を行います。壁の増設、筋かい、柱・梁や接合部の補強などで耐力や粘り強さを高めます。「利用されていない」とする点が誤りです。
根拠：国土交通省・耐震改修の進め方 ↗令和元年度 宅建 問50の問題文
出典：不動産適正取引推進機構・令和元年度試験問題。解説は当サイトが作成しています。
【問50】建築物の構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。
1 地震に対する建物の安全確保においては、耐震、制震、免震という考え方がある。
2 制震は制振ダンパーなどの制振装置を設置し、地震等の周期に建物が共振することで起きる大きな揺れを制御する技術である。
3 免震はゴムなどの免震装置を設置し、上部構造の揺れを減らす技術である。
4 耐震は、建物の強度や粘り強さで地震に耐える技術であるが、既存不適格建築物の地震に対する補強には利用されていない。
資料に基づく正答：4
出題当時の公式正答：4。土地・建築材料の一般的性質についての解説です。個別の敷地や建物の安全性を判定するものではありません。
資料確認日：2026-10-03。各記述の理由と根拠資料は下で解説しています。
正解は「4」
最も不適当なのは4。耐震の考え方は既存建物の補強にも用いられます。耐震・制震・免震は、揺れへの対応の仕組みを区別して覚えます。
ひと目で比較・判断のポイント
判定は各記述についてのものです。「誤っているもの」を選ぶ問題では、×の記述が正解になります。
| 記述 | 判定 | 判断のポイント |
|---|---|---|
| 選択肢1 | ○ 正しい | 耐震・制震・免震はいずれも地震対策の考え方です国土交通省・耐震改修工法 |
| 選択肢2 | ○ 正しい | 制震はダンパー等で振動エネルギーを吸収し、揺れを抑える考え方です国土交通省・制震機構 |
| 選択肢3 | ○ 正しい | 免震装置によって地盤から建物上部へ伝わる揺れを小さくします国土交通省・免震構造化 |
| 選択肢4 | × 誤り | 既存建物にも耐震補強を行います国土交通省・耐震改修の進め方 |
令和元年度・問50・選択肢1 ／ 正しい
耐震・制震・免震はいずれも地震対策の考え方です
耐震・制震・免震はいずれも地震対策の考え方です。建物の構造や用途等に応じた方法が用いられます。
根拠：国土交通省・耐震改修工法 ↗令和元年度・問50・選択肢2 ／ 正しい
制震はダンパー等で振動エネルギーを吸収し、揺れを抑える考え方です
制震はダンパー等で振動エネルギーを吸収し、揺れを抑える考え方です。建物の強度だけで耐える方法とは仕組みが異なります。
根拠：国土交通省・制震機構 ↗令和元年度・問50・選択肢3 ／ 正しい
免震装置によって地盤から建物上部へ伝わる揺れを小さくします
免震装置によって地盤から建物上部へ伝わる揺れを小さくします。積層ゴム等が使われます。地震の揺れが完全になくなるという意味ではありません。
根拠：国土交通省・免震構造化 ↗令和元年度・問50・選択肢4 ／ 誤り
既存建物にも耐震補強を行います
既存建物にも耐震補強を行います。壁の増設、筋かい、柱・梁や接合部の補強などで耐力や粘り強さを高めます。「利用されていない」とする点が誤りです。
根拠：国土交通省・耐震改修の進め方 ↗解説の確認について
問題文欄に記載した資料確認日に上記の専門機関の資料で、土地・建築材料の一般的性質を確認しました。専門家監修は未実施です。